年間のマルウェア検出は
推計2億件以上(国内)
セキュリティーソフト等で検出されたマルウェアの検出は、2025年の推計で2億件以上。この件数は毎年急増(激増レベル)しています。これはAIの普及で作成のハードルが低くなったこと、システムの脆弱性が発見しやすくなったことが影響しています。
マルウェア
悪意のあるソフトウェアのこと。個人・顧客情報の漏洩、クレジットカード情報の窃取、データの破壊・改ざん、ランサムウェア、外部攻撃への悪用。このうち「ランサムウェア」はファイルを暗号化し操作不能にして、復元と引き換えに暗号試算などで金銭を要求するもの。同時にデータを盗まれるケースも多い。
マルウェア全体の感染総数は把握できていないようですが、個人を含めると膨大な件数になると思います。
- PCに保存した重要データーの流出。
- マルウェアの拡散にPCを踏み台にされる。
- アカウントが流出した場合、なりすましメールの被害。
(1)ランサムウェア
ランサムウェアはマルウェアのひとつです。PC内のデーターを暗号化し一切の操作ができなくなります。下記は感染したPC(大阪府警の公開画像)。多くのパターンがあります。

パソコン操作は一切できなくなります。暗号化されたファイルの復元は不可能。復元技術も開発されているようですが、警察庁の資料によると復元にかかるコストは数百万円~1千万円を超えるそうで、現実的な対応にならない。
業務PCで顧客データーや技術データーなどが失われた場合の被害は甚大です。被害件数は警察庁などが把握しているデーターで、近年では年間200件以上(多くが大手企業など)。中小事業者や個人は統計で把握することが困難であり、潜在的にはこれを大きく上回ると思います。
- 感染したPCでは業務が一切できなくなる。
- 個人情報を含め重要データーの流出は信用の失墜につながる。(対外的な賠償に発展する場合も)
- 復旧にかかる時間・金銭的損失が大きい。
(2)マルウェアの感染経路
ランダム型(無差別攻撃)
- 不審なメールの添付ファイルやURL
- ウイルスに感染したWebサイトへのアクセス
- 無料ソフトウェアのダウンロード
- USBメモリなどの外部記憶媒体
中小企業・個人の感染は、ほとんどが上記1~4で被害。感染してもスグに気づかないことも多く、被害が顕在化してからは手遅れです。どのような種類のマルウェアであっても、セキュリティーソフトの防御をすり抜けたり、不審なメールをクリックなどで検出できなかった場合は駆除も不可能。「ゼロデイ攻撃」はセキュリティーソフトが対応するまでの僅かな時間で感染する場合もあります。
ターゲット型
攻撃するターゲット狙い、複数の段階に分けてシステム全体の脆弱性を見つけ、組織的に攻撃を続け侵入するケース。2025年9月のアサヒホールディングスの被害などが該当。近年ではトヨタ系企業や大手病院などの被害も目立つ。
大規模システムの場合は、セキュリティー専門家を取り入れたサイバー対策をしているはずで、それでも完全に防ぐことは困難な状況。
(3)マルウェア感染で復元は可能?
マルウェアの種類に関係なく感染した場合は、ファイルを指定して取り除き復元は不可能。すべてのデーターを削除したあと、バックアップデーターがある場合に限りPC全体で復旧させるしかありません。
(4)緊急時のメール対策
PCへの攻撃、故障を含め使用が出来なくなった場合、メールソフトも使えず送受信が出来なくなります。顧客とのやり取りができず、業務への影響は大きい。
このためよく使うメールアドレスは、サーバー側でGmail等にも転送し、緊急時にもメール確認などが出来るようにします。
忘れがちな対策
多くの人が見落とすセキュリティー対策。
BIOSアップデート
BIOSはPC本体の基本プログラム(ファームウェア)で、メーカーごとに違います。このBIOSの脆弱性を狙ったサイバー攻撃リスクもあります。アラートを見落とし放置するとマルウェア感染だけでなく、システムが不安定になります。定期的なチェックが必須です。
CPUのBIOS
CPUのBIOSもアップデートの確認が不可欠。PCのメーカーによるアップデートとは別です。これも脆弱性があるとシステム不具合につながります。
ブラウザの拡張機能
ブラウザの拡張機能は、自動翻訳、パスワード管理などの機能を追加しブラウジングの利便性を向上させるプログラムのこと。このプログラムが古いまま、開発が終了している場合などは、サイバー攻撃に悪用されることがあります。またブラウジングが不安定になります。
この拡張機能が原因になる不具合は少なくありません。ブラウザ上での文字変換が遅い、WEBサイトの閲覧でJavascript機能が正常に動作しないなどの多くは、拡張機能の不具合です。
各ブラウザごとに拡張機能の状態を確認しアラート表示している場合はアップデート、もしくは開発終了の場合は削除が必須です。気づきにくい原因なので定期的な確認が必要です。
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